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省エネ計算
2026/10/26
省エネ計算のやり方は？建物の用途別に算出方法を解説
省エネ計算とは、建築物省エネ法が定める基準に建物が適合しているかを、一次エネルギー消費量と外皮性能の2つの指標で確かめる計算です。2025年4月からは原則すべての新築建築物に省エネ基準への適合が義務づけられています。適合確認に用いる計算・評価方法や審査手続きは、住宅・非住宅の別や、採用する評価方法などによって異なるのが特徴です。
当記事では、省エネ計算に使う2つの基準の意味と指標から、住宅・非住宅それぞれの算出方法、実務での進め方、計算をせずに適合を確認できる仕様基準までを順に解説します。
1.省エネ計算に使う2つの基準
省エネ計算では、一次エネルギー消費量基準と外皮性能基準の2つを扱います。住宅は両方への適合が必要で、非住宅で義務となるのは一次エネルギー消費量基準だけです。どちらも建物の省エネ性能を数値で示す基準ですが、評価する対象と指標が異なります。それぞれの意味と、評価に使う指標を確認しましょう。
1-1.一次エネルギー消費量基準
一次エネルギー消費量基準は、建物に設ける設備が1年間に使うエネルギー量を基準値と比べて判定する基準です。判定にはBEI（ビーイーアイ値）を用い、設計一次エネルギー消費量を基準一次エネルギー消費量で割った値が基準値以下であれば適合となります。
算定の対象は、空気調和設備（暖冷房設備）、換気設備、照明設備、給湯設備の4種類で、非住宅ではこれに昇降機が加わります。事務機器や家電のエネルギー消費量は算定の対象外です。太陽光発電設備やコージェネレーション設備でつくったエネルギーは、自家消費分に限って差し引けます。
基準値は建物の用途と規模で変わります。住宅と延べ面積300平方メートル未満の小規模非住宅は1.0ですが、2,000平方メートル以上の大規模非住宅は2024年4月に用途別へ引き上げられました。300平方メートル以上2,000平方メートル未満の中規模非住宅も、2026年4月1日以降に建築物エネルギー消費性能適合性判定（省エネ適判）を申請する建築物から大規模と同じ水準が適用されています。
| 規模 | 用途 | BEIの基準値 |
|---|---|---|
| 大規模（2,000平方メートル以上）、 中規模（300平方メートル以上2,000平方メートル未満） | 工場等 | 0.75 |
| 事務所等、学校等、ホテル等、百貨店等 | 0.80 | |
| 病院等、飲食店等、集会所等 | 0.85 | |
| 小規模（300平方メートル未満） | すべての用途 | 1.00 |
| 住宅 | すべての用途 | 1.00 |
1-2.外皮性能基準
外皮性能基準は、屋根や外壁、窓などの外皮を通した熱の出入りを評価する基準で、住宅に適用されます。指標はUA値（外皮平均熱貫流率）とηAC値（冷房期の平均日射熱取得率）の2つです。
UA値は、建物内外の温度差を1度としたときに内部から外へ逃げる単位時間当たりの熱量を、外皮の総面積で割った値です。数値が小さいほど熱が出入りしにくく、断熱性能が高いことを示します。一方のηAC値は、日射の入りやすさを表す指標です。日射によって室内が受け取る熱量を冷房期間で平均し、外皮面積で割って求めます。こちらも値が小さいほど、日射を遮る性能が高い状態です。
基準値は、全国を8つに分けた地域区分ごとに設定されています。区分は各地域の外気温の傾向や設備機器の実態を踏まえたもので、割り当ては原則として市町村単位です。外皮性能の計算は、住宅性能評価・表示協会が公開している計算シートで行えます。
2.【建物の用途別】省エネ計算の算出方法
省エネ計算の算出方法は、住宅と非住宅で体系が分かれています。住宅は外皮性能と一次エネルギー消費量の両方を、非住宅は一次エネルギー消費量を計算します。ここでは、算出方法について住宅と非住宅に分けて解説します。
2-1.住宅の省エネ計算方法
住宅の省エネ計算には、標準計算、仕様・計算併用法、仕様基準の3つのルートがあり、作業量と精緻さに応じて選びます。
標準計算は、屋根・天井、外壁、開口部、床といった部位ごとに熱貫流率と面積を求め、住宅全体のUA値とηAC値を算出する方法です。一次エネルギー消費量については、設備の性能や仕様をエネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）へ入力して計算します。仕様・計算併用法は、外皮性能と一次エネルギー消費量のどちらか一方を仕様基準で、もう一方を計算で評価する方法です。
2-2.非住宅の省エネ計算方法
非住宅の省エネ計算には、標準入力法、モデル建物法（通常版）、モデル建物法（小規模版）の3つがあります。どの方法を選んでも、原則として省エネ適判は必要です。
標準入力法は、建物内のすべての室について床面積などの室仕様と設備機器の性能値を入力する精緻な方法です。モデル建物法は、事務所モデルや総合病院モデル、工場モデルなど用途別のモデルを選び、主要な設備の仕様を入力する簡易な方法です。入力項目が少なく基準適合を確認しやすいことから、省エネ適判で広く活用されています。小規模版は非住宅部分の床面積の合計から高い開放性を有する部分を除いた面積が300平方メートル未満の場合に限って使える方法です。
3.省エネ計算の基本的な進め方
省エネ計算は、適合義務と省エネ適判の要否を確かめてから、設計図書の情報を計算ツールへ入力し、基準値と照合する順で進めます。
| 1 | 建物の用途と規模（面積・階数）から、省エネ基準適合義務と省エネ適判の要否を判断する |
|---|---|
| 2 | 所在地の地域区分と建物用途を確認し、住宅と非住宅それぞれの評価方法から使うルートを決める |
| 3 | 仕上表や矩計図、設備図から、各部位の断熱材の仕様と面積、設備機器の性能値を拾い出す |
| 4 | 住宅は外皮性能と一次エネルギー消費量を、非住宅は一次エネルギー消費量を算出する |
| 5 | 算出した値を基準値と照合し、超える場合は断熱仕様や設備を見直して計算し直す |
| 6 | 省エネ適判が必要な建築物は確認申請と並行して申請し、交付された省エネ適合判定通知書を建築主事等へ提出する。完了検査でも省エネ基準への適合が確認される |
適用除外にあたるのは、延べ面積10平方メートル以下の新築・増改築、空気調和設備を設ける必要がないもの、文化財等、仮設建築物です。増改築の場合、省エネ基準適合の対象は増改築を行う部分です。
4.住宅の省エネ基準適合を簡単に確認できる「仕様基準」とは？
仕様基準は、計算をせずに外皮と設備の仕様が定められた基準に合致しているかを照合し、省エネ基準への適合を確認する方法です。
外皮は、躯体の断熱性能と開口部の断熱性能・日射遮蔽性能が確認の対象です。基準値は地域区分に加え、木造や鉄筋コンクリート造といった構造種別、断熱材の施工法ごとに定められています。設備は暖房、冷房、給湯、換気、照明の5種類が対象で、照明では非居室に白熱灯又はこれと同等以下の性能の照明設備を採用しないことが省エネ基準の水準です。
外皮性能と一次エネルギー消費量の両方を仕様基準で評価した場合、省エネ適判は不要となり、通常の建築確認の手続きの中で省エネ基準への適合が確認されます。
4-1.仕様基準の注意点
仕様基準を使う前に、確認しておきたい注意点が3つあります。
・対象となる設備機器の範囲
チェックリストに記載のない設備機器を設置する場合、仕様基準では適否を確認できません。床暖房などが該当し、この場合はエネルギー消費性能計算プログラムで適否を確認します。
・記入する数値の選び方
1つの部位に複数の仕様があるときは、性能が低い側を記入します。断熱材は熱抵抗Rが小さい方、開口部は熱貫流率Uが大きい方が対象で、窓の日射熱取得率ηも大きい仕様を選びます。1つの部位で複数の断熱工法を採用する場合は、工法ごとに基準値を満たさなければなりません。断熱材を複層化した場合は、それぞれの熱抵抗を合計できます。
・評価結果の性質
仕様の照合で適否を判定する方法のため、UA値やBEIといった性能値は算出されません。省エネ性能を数値で示す制度や表示を併せて利用する予定があるなら、計算ルートを選ぶべきか事前に確認しておきましょう。
まとめ
省エネ計算は、一次エネルギー消費量基準と外皮性能基準の2つを軸に進めます。住宅は両方への適合が求められ、非住宅で義務となるのは一次エネルギー消費量基準だけです。計算ルートは、住宅なら標準計算・仕様基準・両者の併用、非住宅なら標準入力法とモデル建物法から選びます。どのルートを使うかで、省エネ適合性判定が必要か、建築確認のなかで審査されるかが変わります。
BEIの基準値は用途と規模で異なり、中規模非住宅は2026年4月1日以降に省エネ適判を申請する建築物から大規模と同じ水準になりました。最新の告示や国土交通省の解説資料で基準値と手続きを確かめたうえで、仕上表や矩計図から必要な情報を拾い出し、余裕を持って計算に着手しましょう。